Plenary
設備手帖 - 空調・衛生設備 計算ツール
設備計算
ダクトサイズ風量・許容圧損から呼び径・板厚・フランジを算出
ダクト圧損エルボ・分岐・ダンパー等の局部抵抗を積算
換気量計算換気回数法・CO₂基準法・火気使用室・建築基準法から算出
吹出・吸込口グリル・ディフューザーのサイズ選定
空気線図温湿度から比エンタルピー・絶対湿度等を算出
負荷計算簡易熱負荷の概算
水配管管径・摩擦損失・ポンプ揚程・保温厚さ
排水勾配配管長から必要勾配・累積下がりを算出
吊り支持配管・ダクトの支持間隔・振れ止め
風速・圧力損失風量・風速・断面・動圧を相互変換
保温材計算配管・ダクトの保温面積・重量を算出
電線・ブレーカー電源容量から配線サイズ・遮断器を算出
資料
鋼材・ボルト形鋼重量＋ボルト/ナット/ワッシャー規格
単位換算圧力・流量・温度などの単位相互変換
音響計算
屋外騒音距離減衰・回折減衰から受音点レベルを算出
騒音合成複数音源の合成レベルを算出
NC判定オクターブバンドレベルからNC値を判定
SPL↔PWL変換音圧・音響出力レベル変換 (Q・距離)
消音チャンバチャンバ内寸・吸音材からオクターブバンド減音量を算出
透過損失T等級・コンクリート・鉄板・石膏ボード等の資料
ダクトサイズ計算EQ-01
等摩擦法
許容風速法
ダクト1mあたりの摩擦による圧力損失。一般に低速ダクトで0.8〜1.5Pa/m程度が目安
参考サイズ
-mm
風速-
動圧 Pv-
摩擦損失 R-
相当直径 De-
アスペクト比-
基準風量-
必要相当径(計算値)-
候補リスト タップで詳細表示
検討ストック
2案比較
板厚・フランジ(参考)
長辺基準-
推奨板厚-
推奨フランジ工法-
ボルト本数(概算)-
ダクト重量(板のみ)-
単位長さ重量-
単位長さ重量 = 周長×板厚×板密度(GI/SUS≈7.85〜7.93)。フランジ・補強材・断熱材等は含まない(本体板のみの概算)。実重量はメーカー仕様・補強仕様により異なる。
空気 20℃ ρ=1.2 kg/m³, ν=1.5×10⁻⁵ m²/s。亜鉛鉄板 ε=0.15 mm(Colebrook近似)。
出典: ASHRAE Fundamentals / 建築設備設計基準(国土交通省) / JIS A 4010。概算用であり、最終決定は設計図書・法規によること。
出典: ASHRAE Fundamentals / 建築設備設計基準(国土交通省) / JIS A 4010。概算用であり、最終決定は設計図書・法規によること。
用途別 推奨風速 参考
| 用途・部位 | 推奨風速 | 騒音リスク |
|---|---|---|
| 主ダクト（一般空調） | 4〜8 m/s(目安5〜7) | 8超→要検討 |
| 居室系 主ダクト | 4〜6 m/s | 6超→騒音注意 |
| 分岐ダクト | 3〜5 m/s | — |
| 吹出口手前 | 2〜3 m/s | — |
| 排煙ダクト | 10〜20 m/s | 消防法要考慮 |
| 高速ダクト（省スペース） | 10〜20 m/s | 消音器必須 |
居室・会議室向けは主ダクト6 m/s以下・吹出手前3 m/s以下を目安に。主ダクトは4〜8m/sの範囲内で一般的には5〜7m/sが多用される（VAV等で高風速側を使う設計もあり）。出典: ASHRAE Fundamentals / 建設省設備設計基準
Colebrook-White (Swamee-Jain近似)
1/√f = −2 log(ε/(3.7D) + 2.51/(Re√f))
近似: f = 0.25 / [log(ε/(3.7D) + 5.74/Re⁰·⁹)]²
摩擦損失: R = f·(ρv²/2)/D [Pa/m]
相当径 (ASHRAE式)
De = 1.30·(ab)^0.625 / (a+b)^0.25
等摩擦法: 指定R[Pa/m]を満たす径を二分法で逆算
許容風速法: D = √(4Q/(π·v))
粗さ係数 ε: 亜鉛鉄板0.15mm / ステンレス0.045mm / 塩ビ1.5mm / グラスウール0.9mm / コンクリート3.0mm
フランジボルト本数(概算)
本数 = max(4, 周長 ÷ ピッチ) を切り上げ。四隅は各1本必須。
共板フランジ工法は一般にピッチ150mm以下が目安(工法・メーカー仕様により異なる)。
1/√f = −2 log(ε/(3.7D) + 2.51/(Re√f))
近似: f = 0.25 / [log(ε/(3.7D) + 5.74/Re⁰·⁹)]²
摩擦損失: R = f·(ρv²/2)/D [Pa/m]
相当径 (ASHRAE式)
De = 1.30·(ab)^0.625 / (a+b)^0.25
等摩擦法: 指定R[Pa/m]を満たす径を二分法で逆算
許容風速法: D = √(4Q/(π·v))
粗さ係数 ε: 亜鉛鉄板0.15mm / ステンレス0.045mm / 塩ビ1.5mm / グラスウール0.9mm / コンクリート3.0mm
フランジボルト本数(概算)
本数 = max(4, 周長 ÷ ピッチ) を切り上げ。四隅は各1本必須。
共板フランジ工法は一般にピッチ150mm以下が目安(工法・メーカー仕様により異なる)。
ダクト圧損（直管・局部）EQ-02
直管部
摩擦損失 R-
-Pa
局部
動圧 Pv-
局部抵抗係数 ζ-
-Pa
積算リスト
圧損 合計0 Pa
直管: ΔP = R × L（RはDarcy-Weisbach式+Colebrook近似で算出、粗度εは材質選択に依存）。局部: ΔP = ζ × Pv。ζ値はSHASE-S指針・空気調和・衛生工学便覧の代表値(概算)。分岐・合流のζは動圧基準となる管の風速で計算すること(枝管/主管どちらかを確認)。実際の圧損は製品形状・R/D比・角度・ダクト内面粗さ等で変動するため、メーカーカタログ値があれば優先すること。
直管部摩擦損失: R = f × ρv²/(2D) [Pa/m]
f: 管摩擦係数（Re<2300は層流 f=64/Re、乱流はColebrook近似式）
D: 円形は実径、角ダクトは相当径 De = 1.30×(a×b)^0.625/(a+b)^0.25
局部圧損: ΔP = ζ × Pv [Pa]
動圧: Pv = ρv²/2 (ρ=1.2 kg/m³)
ζ値の目安
エルボ: ベーン付き0.12 〜 直角内貼りなし1.20
分岐・合流: 90°分岐(枝管側)1.30 〜 直進(主管)0.10
拡大・縮小: 急拡大0.25 〜 緩縮小0.05
ダンパー: VD全開0.30 〜 半開目安2.50
入口・出口: ベルマウス0.05 〜 自由吹出1.00
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S指針。概算用であり、最終決定はメーカーカタログ値によること。
f: 管摩擦係数（Re<2300は層流 f=64/Re、乱流はColebrook近似式）
D: 円形は実径、角ダクトは相当径 De = 1.30×(a×b)^0.625/(a+b)^0.25
局部圧損: ΔP = ζ × Pv [Pa]
動圧: Pv = ρv²/2 (ρ=1.2 kg/m³)
ζ値の目安
エルボ: ベーン付き0.12 〜 直角内貼りなし1.20
分岐・合流: 90°分岐(枝管側)1.30 〜 直進(主管)0.10
拡大・縮小: 急拡大0.25 〜 緩縮小0.05
ダンパー: VD全開0.30 〜 半開目安2.50
入口・出口: ベルマウス0.05 〜 自由吹出1.00
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S指針。概算用であり、最終決定はメーカーカタログ値によること。
換気量計算EQ-03
換気回数法
CO₂基準法
火気使用室
建築基準法(居室)
容積 V
W×D×H
室容積-
Q = M/(Ci−Co)。M=発生量×人数。デフォルト値: 発生量0.02(座位軽作業の目安)、Ci=1000(事務所則・建築物衛生法基準)、Co=420(近年の大気中濃度目安、現地観測値があれば置換)。
V=40KQ (建基法施行令 第20条の3)
開口比 Aw/Af-
必要開口比(法定)1/20 (5.0%)
必要換気量
-m³/h
--
出典: 建築基準法施行令 第20条の2・3 / ASHRAE Standard 62.1 / 空気調和・衛生工学会(SHASE)。概算用であり、最終決定は建築基準法・消防法・設計図書・機器仕様書によること。
用途別 換気量・法定値 参考
| 用途 | 換気回数目安 | 建基法最低 |
|---|---|---|
| 事務室・一般居室 | 2〜3 回/h | 0.5 回/h |
| 会議室 | 3〜5 回/h | 0.5 回/h |
| 飲食店・レストラン | 6〜10 回/h | — |
| 自動車車庫 | 10〜15 回/h | 15 回/h(消防法) |
| 便所(一般) | 5〜10 回/h | — |
| 厨房(大) | 30〜40 回/h | 火気計算による |
建基法居室最低: N ≧ 0.5 回/h（令第20条の2）。在室密度が高い用途はCO₂基準法(30 m³/h・人)も確認すること。
換気回数法: Q = V × N [m³/h]
建基法居室最低基準: N ≧ 0.5 回/h
CO₂基準法: Q = P × q (q: 用途により異なる。一般事務25〜36、会議室36〜50、ASHRAE 62.1で用途別規定)
※建基法の居室換気量はq固定でなく告示で用途別に規定。上記は概算入力値。
火気使用室: Q = 40KQ_fuel (建基法施行令 第20条の3)
K: 理論廃ガス量 [m³/kWh] 0.93（都市ガス13A、発熱量[kW]入力時） 出典: 昭和45年建設省告示第1826号 別表
建築基準法(居室の自然/機械換気区分)
自然換気: 開口部の有効面積 Aw ≧ 床面積 Af × 1/20(建築基準法第28条・施行令第20条の2)
これを満たさない場合は機械換気設備が必要。最低必要換気量 V=20Af/N
N: 床面積/人 [m²/人](実況による。不明な場合は10として算出)
各算定法の優先関係: 建築基準法・消防法に基づく数値(火気使用室・建築基準法居室)は法的に必須の最低値。換気回数法・CO₂基準法・厨房フードは室内環境(快適性・IAQ)の目安であり、法令値を下回らない範囲で設計値を決定すること。
建基法居室最低基準: N ≧ 0.5 回/h
CO₂基準法: Q = P × q (q: 用途により異なる。一般事務25〜36、会議室36〜50、ASHRAE 62.1で用途別規定)
※建基法の居室換気量はq固定でなく告示で用途別に規定。上記は概算入力値。
火気使用室: Q = 40KQ_fuel (建基法施行令 第20条の3)
K: 理論廃ガス量 [m³/kWh] 0.93（都市ガス13A、発熱量[kW]入力時） 出典: 昭和45年建設省告示第1826号 別表
建築基準法(居室の自然/機械換気区分)
自然換気: 開口部の有効面積 Aw ≧ 床面積 Af × 1/20(建築基準法第28条・施行令第20条の2)
これを満たさない場合は機械換気設備が必要。最低必要換気量 V=20Af/N
N: 床面積/人 [m²/人](実況による。不明な場合は10として算出)
各算定法の優先関係: 建築基準法・消防法に基づく数値(火気使用室・建築基準法居室)は法的に必須の最低値。換気回数法・CO₂基準法・厨房フードは室内環境(快適性・IAQ)の目安であり、法令値を下回らない範囲で設計値を決定すること。
吹出・吸込口計算EQ-04
① 吹出口本体サイズ選定（有効面積率）
丸形アネモは呼び径φ(ネック径相当)で選定します。候補は下の「参考サイズ」に円形の呼び径として表示されます。
参考サイズ
-mm
有効面積-
面風速-
有効面積率-
個数-
必要面積(1個)-
候補リスト タップで詳細表示
② ネック径選定（ダクト接続部）
必要ネック面積-
相当ネック径(円形)-
ネック風速はダクト接続部(首部)の実風速。3m/s以下で騒音的に余裕、5m/s超では発生騒音・圧損が増大するため要注意。円形ネックの場合の相当径を表示（角ネックの場合は同面積の角寸法で選定）。
必要面積 = Q/(3600×v)、有効面積 = W×H×(有効面積率/100)。候補は有効面積≥必要面積のもの(50mm刻み)。ネック風速と面風速は別概念（ネック=首部の実風速、面風速=本体開口の見かけ風速）。
出典: 空気調和・衛生工学会(SHASE) / 各メーカーカタログ値。概算用であり、最終決定は機器仕様書によること。
出典: 空気調和・衛生工学会(SHASE) / 各メーカーカタログ値。概算用であり、最終決定は機器仕様書によること。
ネック径選定: A_neck = Q/(3600×v_neck) [m²]、d = √(4A_neck/π)×1000 [mm]（円形換算）
必要有効面積: A = Q / (3600 × v) [m²]
制気口有効面積: Aeff = W × H × (有効面積率/100) [m²]
選定条件: Aeff ≥ A
標準有効面積率・面風速(目安)
VHS=75%/2.5m/s HS=75%/2.0 OAG=35%/2.0
EAG=35%/2.5 RAG=50%/2.0 SEG=35%/7.0
排煙口=90%/8.0 DG=60%/1.0 ラインディフューザー=70%/2.0
丸形アネモ=70%/2.0 角形アネモ=70%/2.5
ラインディフューザー(ブリーズライン/カームライン): 幅は線数タイプ(S/D/T/K)で固定、長さLを可変として選定。
幅寸法(S/D/T/K=48/82/116/150mm)はアスカコーポレーション・アステム・空研工業(VTL型)・フカガワ(LD型)等、複数メーカーで採用される代表値(2024年4月時点、ジャパンアイビック調べ)。協立エアテック・有馬工業所等は118〜165mm相当、檜工業・両津工業(SUS304)は138〜180mm相当とやや太め。
有効面積率70%は暫定値。羽根固定型のためVHS(75%)よりやや低めと想定されるが、確実な一次資料は未確認。実際の幅・性能は必ずメーカーカタログ値で確認すること。
丸形・角形アネモ(アネモスタット型): 呼び径φ100〜500mm(丸形)は一般的なメーカー標準値。有効面積率70%は複数種のアネモに共通する目安値として言及される数値だが、機種(多層コーン形C2/E2型等)により異なる。アネモ型はネック風速ベースで選定されることも多く、①ネック径選定と合わせて確認するとよい。
必要有効面積: A = Q / (3600 × v) [m²]
制気口有効面積: Aeff = W × H × (有効面積率/100) [m²]
選定条件: Aeff ≥ A
標準有効面積率・面風速(目安)
VHS=75%/2.5m/s HS=75%/2.0 OAG=35%/2.0
EAG=35%/2.5 RAG=50%/2.0 SEG=35%/7.0
排煙口=90%/8.0 DG=60%/1.0 ラインディフューザー=70%/2.0
丸形アネモ=70%/2.0 角形アネモ=70%/2.5
ラインディフューザー(ブリーズライン/カームライン): 幅は線数タイプ(S/D/T/K)で固定、長さLを可変として選定。
幅寸法(S/D/T/K=48/82/116/150mm)はアスカコーポレーション・アステム・空研工業(VTL型)・フカガワ(LD型)等、複数メーカーで採用される代表値(2024年4月時点、ジャパンアイビック調べ)。協立エアテック・有馬工業所等は118〜165mm相当、檜工業・両津工業(SUS304)は138〜180mm相当とやや太め。
有効面積率70%は暫定値。羽根固定型のためVHS(75%)よりやや低めと想定されるが、確実な一次資料は未確認。実際の幅・性能は必ずメーカーカタログ値で確認すること。
丸形・角形アネモ(アネモスタット型): 呼び径φ100〜500mm(丸形)は一般的なメーカー標準値。有効面積率70%は複数種のアネモに共通する目安値として言及される数値だが、機種(多層コーン形C2/E2型等)により異なる。アネモ型はネック風速ベースで選定されることも多く、①ネック径選定と合わせて確認するとよい。
単位換算RF-02
圧力
熱量・冷凍能力
風量
温度
長さ
質量
液体流量
熱貫流率 / 熱伝導率
比エンタルピー
1 inch = 25.4 mm / 1 ft = 304.8 mm / 1 lb = 0.4536 kg / 1 GPM = 3.7854 L/min / 1 W/m²K = 0.86 kcal/m²h℃ / 1 W/mK = 0.86 kcal/mh℃ / 1 kJ/kg = 0.2388 kcal/kg
透過損失AC-06
透過損失資料
空気線図EQ-05
乾球+相対湿度
乾球+湿球
乾球+露点
空気状態
乾球温度-
湿球温度-
露点温度-
相対湿度-
絶対湿度-
エンタルピー-
比容積-
飽和蒸気圧-
状態点リスト
飽和水蒸気圧はBuck式(1981/1996改良版、0℃以上・未満で係数切替)による近似計算。基準気圧101.325 kPa。ASHRAE Fundamentalsの計算法と同系統。概算用。
快適域 参考（ASHRAE 55-2020）
| 条件 | 乾球温度 | 相対湿度 |
|---|---|---|
| 夏期 快適域 | 23〜26 ℃ | 30〜60 % |
| 冬期 快適域 | 20〜23 ℃ | 30〜50 % |
| 一般執務 有効温度域 | 20〜27 ℃ | — |
露点温度がおよそ2℃以下になると結露・カビリスク。絶対湿度の管理（夏:≦12 g/kg' / 冬:≧5 g/kg' 程度）も合わせて確認のこと。
負荷計算(簡易)EQ-06
原単位法
積上げ法
面積 直接
W×D
床面積-
面積 直接
W×D
床面積-
日射・外皮補正（任意）
建物補正・設計マージン
推定熱負荷
-kW
冷凍能力-
推奨馬力-
kcal/h-
単位面積負荷-
内訳
出典: 各空調機メーカー単位熱負荷目安(ダイキン/パナソニック/三菱) / SHASE-S112。馬力換算 1HP≒2.8kW は空調機の呼称馬力（物理馬力0.746kWとは異なる慣用値）。
概算用であり、最終決定は詳細負荷計算(SHASE-S112等)によること。
概算用であり、最終決定は詳細負荷計算(SHASE-S112等)によること。
用途別 概算熱負荷 原単位 参考
| 用途 | 冷房 W/m² | 暖房 W/m² |
|---|---|---|
| 事務室（標準） | 80〜120 | 60〜90 |
| ホテル客室 | 70〜100 | 60〜80 |
| 病院病室 | 80〜120 | 70〜100 |
| 学校教室 | 80〜100 | 70〜90 |
| 店舗・百貨店 | 120〜180 | 80〜120 |
| 飲食店 | 150〜250 | 100〜150 |
| 住宅 | 60〜90 | 50〜80 |
出典: 各空調機メーカー設計資料 / SHASE-S112。照明・OA・在室密度・外皮性能により大きく変動するため、詳細計算に進むこと。
原単位法: 熱負荷[W] = 単位熱負荷[W/m²] × 室面積[m²]
積上げ法: 熱負荷 = 外皮 + 照明 + OA機器 + 人体 + 外気
・外皮/照明/OA = 各原単位[W/m²] × 面積
・人体 = 在室人員 × 1人発熱[W]
・外気負荷[W] = 0.33 × 外気量[m³/h] × Δエンタルピー[kJ/kg]
馬力換算: HP = 熱負荷[kW] / 2.8
冷凍トン: USRT = 熱負荷[kW] / 3.517
積上げ法: 熱負荷 = 外皮 + 照明 + OA機器 + 人体 + 外気
・外皮/照明/OA = 各原単位[W/m²] × 面積
・人体 = 在室人員 × 1人発熱[W]
・外気負荷[W] = 0.33 × 外気量[m³/h] × Δエンタルピー[kJ/kg]
馬力換算: HP = 熱負荷[kW] / 2.8
冷凍トン: USRT = 熱負荷[kW] / 3.517
水配管EQ-07
冷水
温水
流量・参考管径
-
必要流量-
流量(L/min)-
管内流速-
摩擦損失 R-
保温材厚さ(参考)
推奨保温厚さ(グラスウール)-
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)に基づく一般値。実際の厚さは結露計算・施工場所(屋内露出/隠ぺい/屋外等)・保温材の種類により異なるため、最終決定は設計図書によること。低温冷水・ブラインは特記仕様書の規定を優先すること。
管径候補 タップで詳細表示
ポンプ揚程・動力(概算)
管摩擦損失-
全揚程-
軸動力-
推奨電動機-
水比熱 4.186 kJ/kg·K、密度 1000 kg/m³。摩擦損失目安 300 Pa/m以下（本管基準・SHASE-S206）。Hazen-Williams C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150（新管値。経年劣化・腐食で低下）。
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S206。概算用であり、最終決定は設計図書によること。
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S206。概算用であり、最終決定は設計図書によること。
必要流量: Q[L/s] = q[kW] / (c·ρ·Δt) = q / (4.186 × Δt)
管内流速: v = Q / A, A = πd²/4
摩擦損失: ヘーゼン・ウィリアムス式 (C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150)
R = 1.22×10¹⁰ × Q^1.85 / (C^1.85 × d^4.87) [Pa/m]
全揚程: H = (管摩擦×実長×局部係数 + 機器圧損) / (ρg)
軸動力: P[kW] = ρg·Q·H / (η×1000)
管内流速: v = Q / A, A = πd²/4
摩擦損失: ヘーゼン・ウィリアムス式 (C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150)
R = 1.22×10¹⁰ × Q^1.85 / (C^1.85 × d^4.87) [Pa/m]
全揚程: H = (管摩擦×実長×局部係数 + 機器圧損) / (ρg)
軸動力: P[kW] = ρg·Q·H / (η×1000)
屋外騒音(距離・回折減衰)AC-01
音源 点音源
A特性(一点)
オクターブバンド
入力値は dB(Z)
入力値は dB(A)
音源パワーレベル Lw-
— m
回折壁(任意)
音源→壁頂 a-
壁頂→受音点 b-
直線距離 d-
行路差 δ-
前川チャート(回折減衰)で算出。受音点距離 r は音源↔受音点の直線距離 d を使用。
受音点レベル
| 音源パワーレベル Lw | - dB |
| 距離減衰 | - dB |
| 回折減衰 | - dB |
| 受音点レベル Lp | -dB(A) |
バンド別結果グラフ
バンド別結果 [dB]
点音源・球面拡散を仮定。Lp = Lw + 10log(Q/(4πr²)) − 回折減衰。
出典: 環境騒音の予測手法(日本音響学会) / 前川チャート。概算用であり、最終決定は実測・詳細予測によること。
出典: 環境騒音の予測手法(日本音響学会) / 前川チャート。概算用であり、最終決定は実測・詳細予測によること。
点音源(●)と音が広がる範囲(破線)。床・壁などの反射面(グレー面)が増えるほど音が狭い範囲に集中し、同じ距離でもレベルが高くなる(Q大)。
環境基準値 参考（環境基本法第16条・環境庁告示第64号）
| 類型 | 主な対象地域 | 昼間 6〜22時 | 夜間 22〜6時 |
|---|---|---|---|
| AA | 療養・福祉施設等の集合地域 | 50 dB | 40 dB |
| A | 専ら住居（低層・中高層住専等） | 55 dB | 45 dB |
| B | 主として住居（住居・近商・準工業等） | 55 dB | 45 dB |
| C | 住居と商業・工業の混在地域 | 60 dB | 50 dB |
道路沿い・幹線道路近接空間は別途特例あり。工業専用地域等は環境基準の設定対象外が多い。環境基準は達成目標であり規制基準とは別。
東京都 騒音規制基準 参考（環境確保条例・日常生活）
| 朝 6〜8時 |
昼 8〜19時 |
夕 19〜23時 |
夜 23〜6時 |
|
|---|---|---|---|---|
| 第1種地域 低層住専・AA地域 |
40 | 45 | 40 | 40 |
| 第2種地域 中高層住専・住居系 |
45 | 50 | 45 | 45 |
| 朝 6〜8時 |
昼 8〜20時 |
夕 20〜23時 |
夜 23〜6時 |
|
|---|---|---|---|---|
| 第3種地域 近商・商業・準工業・工業 |
55 | 60 | 55 | 50 |
| 第4種地域 知事指定商業地域 |
60 | 70 | 60 | 55 |
単位: dB。東京都環境確保条例 条例136条 別表13（日常生活騒音）。環境基準（環境基本法）・工場騒音規制とは別。所管行政庁に確認のこと。
距離減衰(点音源)
Lp = Lw + 10·log₁₀(Q / (4π·r²)) [dB] r = 直線距離 d
Q=1(自由空間)/2(地面上)/4(壁際)/8(隅角)
回折減衰(前川チャート)
a = √(L₁² + (h_w−h₁)²) 音源→壁頂部
b = √(L₂² + (h_w−h₂)²) 壁頂部→受音点
d = √((L₁+L₂)² + (h₂−h₁)²) 直線距離
行路差 δ = a + b − d [m]
フレネル数 N = 2δ / λ (λ=波長=c/f)
N>0: ΔL = 5 + 20·log₁₀(√(2πN) / tanh√(2πN))
最大約24dBで頭打ち
A特性モードは代表周波数500Hz(λ≈0.68m)で回折計算
Lp = Lw + 10·log₁₀(Q / (4π·r²)) [dB] r = 直線距離 d
Q=1(自由空間)/2(地面上)/4(壁際)/8(隅角)
回折減衰(前川チャート)
a = √(L₁² + (h_w−h₁)²) 音源→壁頂部
b = √(L₂² + (h_w−h₂)²) 壁頂部→受音点
d = √((L₁+L₂)² + (h₂−h₁)²) 直線距離
行路差 δ = a + b − d [m]
フレネル数 N = 2δ / λ (λ=波長=c/f)
N>0: ΔL = 5 + 20·log₁₀(√(2πN) / tanh√(2πN))
最大約24dBで頭打ち
A特性モードは代表周波数500Hz(λ≈0.68m)で回折計算
騒音合成AC-02
単一
オクターブバンド
音源レベル [dB]
同種(全てdB or 全てdB(A))のレベルを合成します。最大20個。
入力値は dB(Z)
入力値は dB(A)
音源(オクターブバンドレベル) [dB]
音源ごとにオクターブバンドレベルを入力すると、帯域ごとにエネルギー合成します(空欄の帯域はその音源を除外)。最大8音源。
合成レベル
-dB
音源数-
最大値-
単純平均-
最大との差-
エネルギー合成: L = 10·log₁₀(Σ 10^(Lᵢ/10))。
同じレベルがn個なら L = L₁ + 10·log₁₀(n)。概算用。
同じレベルがn個なら L = L₁ + 10·log₁₀(n)。概算用。
同レベルn個の加算量(参考)
| 個数 | ×2 | ×3 | ×4 | ×5 | ×10 | ×20 | ×50 | ×100 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 加算量 | +3 | +5 | +6 | +7 | +10 | +13 | +17 | +20 |
騒音の足し算(合成)早見
| レベル差 | 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10〜 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 補正値 | +3 | +2 | +1 | 0 | |||||||
合成値 = 大きい方 + 補正値。例: 60dB+58dB(差2)→ 60+2 = 62dB。差10以上は小さい方を無視できる。
騒音の引き算(暗騒音除去)早見
| レベル差 | 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10〜 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 補正値 | 不能 | −3 | −2 | −1 | 0 | ||||||
対象音 = 合成騒音 − 補正値。レベル差 = 合成騒音 − 暗騒音。差3dB未満は測定不能、10以上は暗騒音の影響を無視できる(JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法による)。
合成後レベルの目安 参考
| 合成レベル目安 | 判断材料 |
|---|---|
| 〜40 dB(A) | 住宅寝室・病院病室 夜間基準以内 |
| 〜45 dB(A) | NC-35〜40相当 / 住居系 昼間基準内 |
| 〜50 dB(A) | NC-40〜45相当 / 事務室許容範囲 |
| 〜55 dB(A) | 住居地域 昼間環境基準上限 |
| 60 dB(A)超 | 商業地域 昼間基準付近・室内では問題 |
NC値との対応はおよそ dB(A) ≈ NC + 6〜8 dB(空調騒音スペクトル目安)。精確な判定はNC判定ツールへ。
騒音のエネルギー合成
L_total = 10·log₁₀(10^(L₁/10) + 10^(L₂/10) + … + 10^(Lₙ/10)) [dB]
同レベルn個の場合
L = L₁ + 10·log₁₀(n)
例: 同じ音源2個 → +3dB、10個 → +10dB
オクターブバンド合成
各帯域(63〜8000Hz)ごとに上式で合成。入力値が「dB(Z)」の場合は帯域別レベルにA補正(63:−26.2 / 125:−16.1 / 250:−8.6 / 500:−3.2 / 1000:0 / 2000:+1.2 / 4000:+1.0 / 8000:−1.1 dB)を加えてからエネルギー合算 → 総合dB(A)。入力値が既に「dB(A)」の場合はA補正を加算せず、そのままエネルギー合算する。
L_total = 10·log₁₀(10^(L₁/10) + 10^(L₂/10) + … + 10^(Lₙ/10)) [dB]
同レベルn個の場合
L = L₁ + 10·log₁₀(n)
例: 同じ音源2個 → +3dB、10個 → +10dB
オクターブバンド合成
各帯域(63〜8000Hz)ごとに上式で合成。入力値が「dB(Z)」の場合は帯域別レベルにA補正(63:−26.2 / 125:−16.1 / 250:−8.6 / 500:−3.2 / 1000:0 / 2000:+1.2 / 4000:+1.0 / 8000:−1.1 dB)を加えてからエネルギー合算 → 総合dB(A)。入力値が既に「dB(A)」の場合はA補正を加算せず、そのままエネルギー合算する。
排水勾配EQ-08
用途別 勾配の目安最小／推奨
空調ドレン1/100 以上推奨 1/50〜1/100
雑排水・汚水
65A以下1/50推奨 1/25〜1/50
65A以下1/50推奨 1/25〜1/50
雑排水・汚水
75A・100A1/100推奨 1/50〜1/100
75A・100A1/100推奨 1/50〜1/100
雑排水・汚水
125A1/150推奨 1/100〜1/150
125A1/150推奨 1/100〜1/150
雑排水・汚水
150A以上1/200推奨 1/150〜1/200
150A以上1/200推奨 1/150〜1/200
雨水
横走り管1/100 標準
横走り管1/100 標準
最小勾配はSHASE-S206による横管基準（これを下回ると法規・排水機能上不可）。推奨勾配は詰まり防止・施工性を考慮した実務目安（最小勾配の1.5〜2倍程度）で、現場で採用されることが多い値。空調ドレンはメーカー指定があれば優先。雨水横走り管は1/100を標準とし、規模・降雨量により別途検討。
必要高低差・支持
-mm
採用勾配-
勾配率-
支持間隔(目安)-
支持点数-
区間別 累積下がり
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編) / SHASE-S 206 (給排水衛生設備基準・同解説) / 各メーカー据付説明書。
排水横管は管内に空気溜まりが生じないよう、終始下り勾配で配管すること。概算用であり、最終決定は据付説明書・設計図書によること。
排水横管は管内に空気溜まりが生じないよう、終始下り勾配で配管すること。概算用であり、最終決定は据付説明書・設計図書によること。
呼び径別 最小勾配（公共建築工事標準仕様書準拠）
| 呼び径 | 最小勾配 | % 換算 | 高低差/10m |
|---|---|---|---|
| 〜65A | 1/50 | 2.00 % | 200 mm |
| 75A・100A | 1/100 | 1.00 % | 100 mm |
| 125A | 1/150 | 0.67 % | 67 mm |
| 150A以上 | 1/200 | 0.50 % | 50 mm |
| 雨水横走り | 1/100 | 1.00 % | 100 mm |
空調ドレンはメーカー指定優先。指定なき場合1/100以上。天井内の有効高さ制限がある場合は配管ルートごとに高低差を必ず確認すること。
必要高低差: 下がり量 = L[m] × (1/n) × 1000 [mm]
用途別 最小勾配(目安)
空調ドレン: メーカー指定があれば優先。指定がない場合は1/100以上を推奨(機内ドレンパンからの取出しは1/50程度の場合あり)。
雑排水・汚水横管(SHASE-S206): 65A以下 1/50(2.0%) / 75A・100A 1/100(1.0%) / 125A 1/150(0.67%) / 150A以上 1/200(0.5%)
雨水横走り管: 1/100を標準とする(規模・地域降雨量により別途検討)。
支持間隔: 1.0〜1.5m(塩ビ管40A以下は1.0m以下、50A以下は1.2m以下が目安)
支持点数 = ⌈L / 支持間隔⌉ + 1(両端含む)
用途別 最小勾配(目安)
空調ドレン: メーカー指定があれば優先。指定がない場合は1/100以上を推奨(機内ドレンパンからの取出しは1/50程度の場合あり)。
雑排水・汚水横管(SHASE-S206): 65A以下 1/50(2.0%) / 75A・100A 1/100(1.0%) / 125A 1/150(0.67%) / 150A以上 1/200(0.5%)
雨水横走り管: 1/100を標準とする(規模・地域降雨量により別途検討)。
支持間隔: 1.0〜1.5m(塩ビ管40A以下は1.0m以下、50A以下は1.2m以下が目安)
支持点数 = ⌈L / 支持間隔⌉ + 1(両端含む)
吊り支持・振れ止めEQ-09
ダクト
配管
横引き配管
立て管
立て管は各階で固定支持(パイプシュー・あんこう等)が原則。階高が支持間隔を超える場合は中間支持を追加。伸縮継手併用時は指定位置に固定点(アンカー)を別途設けること。
保温あり（保温重量を加算）
耐震・荷重補正
吊りボルト 本数・許容荷重
-本
吊りボルト間隔-
配管・ダクト重量-
偏荷重考慮後 総荷重-
1本あたり荷重-
推奨ボルト-
許容荷重-
耐震考慮荷重（1本）-
耐震余裕度-
振れ止め支持(形鋼アングル等)
要否・間隔-
必要箇所数-
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編) 表2.2.20「配管の支持間隔」/ 2.2.5「ダクトの吊り及び支持」/ SHASE規格。ダクト重量は鋼板+保温で概算8kg/m²。ボルト許容荷重は強度区分4.6・安全率4の目安値。
概算用であり、最終決定は設計図書・メーカー指針によること。
概算用であり、最終決定は設計図書・メーカー指針によること。
耐震設計 重要度係数 参考（建築設備耐震設計・施工指針）
| 用途・条件 | 重要度係数 I |
|---|---|
| 学校・病院・避難所・消防署 | 1.5 |
| 一般事務所・住宅・商業施設 | 1.0 |
水平地震力 = 機器重量 × 設計水平震度（I×k）。振れ止めは特定天井（高さ6m超・面積200m²超等）では別途告示基準を確認のこと。斜め吊り・両端固定が基本。
吊りボルト間隔(公共建築工事標準仕様書)
ダクト: アングル・スライド工法 3,680mm以下 / 共板工法・スパイラル工法 3,000mm以下 / 機械室内・長辺450mm以下 2,000mm以下
配管: 鋼管・SUS鋼管 15A〜50A→2.0m以下、65A以上→3.0m以下 / 冷媒銅管 9.52mm以下→1.5m以下、12.7mm以上→2.0m以下(目安)
振れ止め支持(形鋼)の要否・間隔(目安)
ダクト: 横走り主ダクトは12m以下ごとに振れ止め支持を行うほか、末端部にも設ける。
配管(鋼管・SUS等): 呼び径40以下は不要 / 50A〜150Aは8.0m以下ごと / 200A以上は12.0m以下ごと。
銅管・ビニル管等: 呼び径20以下は不要 / 25A以上は6〜8m以下ごと(口径により増加)。
各階1箇所以上、曲がり・分岐・重量物(電動弁等)の直近にも別途支持を追加する。
1本あたり荷重 = 総荷重 ÷ 吊りボルト本数
吊りボルト本数 = ⌈配管・ダクト長/吊り間隔⌉ + 1
振れ止め箇所数 = ⌈配管・ダクト長/振れ止め間隔⌉ (端数切上げ、最低1箇所)
ボルト許容引張荷重(強度区分4.6・安全率4目安)
W3/8(3分)/M9: 150kgf M10: 200kgf M12: 290kgf M16: 540kgf
ダクト: アングル・スライド工法 3,680mm以下 / 共板工法・スパイラル工法 3,000mm以下 / 機械室内・長辺450mm以下 2,000mm以下
配管: 鋼管・SUS鋼管 15A〜50A→2.0m以下、65A以上→3.0m以下 / 冷媒銅管 9.52mm以下→1.5m以下、12.7mm以上→2.0m以下(目安)
振れ止め支持(形鋼)の要否・間隔(目安)
ダクト: 横走り主ダクトは12m以下ごとに振れ止め支持を行うほか、末端部にも設ける。
配管(鋼管・SUS等): 呼び径40以下は不要 / 50A〜150Aは8.0m以下ごと / 200A以上は12.0m以下ごと。
銅管・ビニル管等: 呼び径20以下は不要 / 25A以上は6〜8m以下ごと(口径により増加)。
各階1箇所以上、曲がり・分岐・重量物(電動弁等)の直近にも別途支持を追加する。
1本あたり荷重 = 総荷重 ÷ 吊りボルト本数
吊りボルト本数 = ⌈配管・ダクト長/吊り間隔⌉ + 1
振れ止め箇所数 = ⌈配管・ダクト長/振れ止め間隔⌉ (端数切上げ、最低1箇所)
ボルト許容引張荷重(強度区分4.6・安全率4目安)
W3/8(3分)/M9: 150kgf M10: 200kgf M12: 290kgf M16: 540kgf
NC判定AC-03
※dB(Z)・周波数重み付けなし
参考値 dB(A): -
63Hz〜8000Hzの実測値・計画値を入力(空欄のバンドは判定から除外)。
判定結果
-
支配バンド-
バンドにレベルを入力すると判定します。
細線:NC-15〜NC-70基準曲線。●太線:入力レベル。橙線:判定NC曲線。点線:最小可聴値(MAF)。
NC値別 基準レベル表 [dB]
出典: NC(Noise Criteria)曲線 (L.L.Beranek、ANSI/ASA一般値)。
各バンドの値がいずれのNC曲線も超えない最小のNC値を「判定結果」とする。補間値は各バンドの値をNC曲線間で線形補間した参考値(最大バンドを表示)。
各バンドの値がいずれのNC曲線も超えない最小のNC値を「判定結果」とする。補間値は各バンドの値をNC曲線間で線形補間した参考値(最大バンドを表示)。
用途別 推奨NC値 参考表
| 用途 | 推奨NC |
|---|---|
| 放送・コンサートホール | NC-15〜20 |
| 劇場・映画館 | NC-20〜25 |
| 病院 病室 / 住宅 寝室 | NC-25〜30 |
| 図書館・美術館 / ホテル客室 / 学校教室 | NC-30〜35 |
| 会議室 | NC-30〜40 |
| 病院ロビー | NC-35〜40 |
| 事務室 / レストラン | NC-40〜45 |
| 店舗・百貨店 | NC-40〜50 |
| 工場(軽作業) | NC-45〜55 |
出典: ASHRAE Handbook / SHASE-S準拠
鋼材・ボルトRF-01
鋼材重量
ボルト規格
合計重量
-kg
-
重量はSS400換算(比重7.85 t/m³)、SUS304は比重7.93。出典: JIS G3192(H形鋼・I形鋼・等辺/不等辺山形鋼・溝形鋼) / JIS G3350(リップ溝形鋼) / JIS G3466(角形鋼管) / JIS G3194(平鋼FB)。実際の製品は圧延公差等により数%差が生じる場合がある。プレートは規格厚×幅×長さで算出(めっき重量を含まない)。
六角ボルト（JIS B 1180）
並目ねじ・全ねじ基準。対辺は建設業界慣用値（M10=17・M12=19）。
| ねじ径 | ピッチ | 対辺 s | 頭高 k | 対応孔 |
|---|---|---|---|---|
| M4 | 0.7 | 7 | 2.8 | 4.5 |
| M5 | 0.8 | 8 | 3.5 | 5.5 |
| M6 | 1.0 | 10 | 4.0 | 6.6 |
| M8 | 1.25 | 13 | 5.3 | 9.0 |
| M10 | 1.5 | 17 | 6.4 | 11.0 |
| M12 | 1.75 | 19 | 7.5 | 13.5 |
| M14 | 2.0 | 22 | 8.8 | 15.5 |
| M16 | 2.0 | 24 | 10.0 | 17.5 |
| M18 | 2.5 | 27 | 11.5 | 20.0 |
| M20 | 2.5 | 30 | 12.5 | 22.0 |
| M22 | 2.5 | 32 | 14.0 | 24.0 |
| M24 | 3.0 | 36 | 15.0 | 26.0 |
| M27 | 3.0 | 41 | 17.0 | 30.0 |
| M30 | 3.5 | 46 | 18.7 | 33.0 |
単位 mm。対応孔=JIS B 1001 2級。対辺は建設業界慣用値（M10=17・M12=19）。
六角ナット（JIS B 1181）
1種（並目ねじ）。対辺はボルトと共通。
| ねじ径 | ピッチ | 対辺 s | 高さ m |
|---|---|---|---|
| M4 | 0.7 | 7 | 3.2 |
| M5 | 0.8 | 8 | 4.0 |
| M6 | 1.0 | 10 | 5.0 |
| M8 | 1.25 | 13 | 6.5 |
| M10 | 1.5 | 17 | 8.0 |
| M12 | 1.75 | 19 | 10.0 |
| M14 | 2.0 | 22 | 11.0 |
| M16 | 2.0 | 24 | 13.0 |
| M18 | 2.5 | 27 | 15.0 |
| M20 | 2.5 | 30 | 16.0 |
| M22 | 2.5 | 32 | 18.0 |
| M24 | 3.0 | 36 | 19.0 |
| M27 | 3.0 | 41 | 22.0 |
| M30 | 3.5 | 46 | 24.0 |
単位 mm。高さm=ナット厚さ（1種）
平座金（JIS B 1256）
並型（小形）。
| 対応ボルト | 内径 d | 外径 D | 厚さ t |
|---|---|---|---|
| M4 | 4.3 | 9 | 0.8 |
| M5 | 5.3 | 10 | 1.0 |
| M6 | 6.4 | 12 | 1.6 |
| M8 | 8.4 | 16 | 1.6 |
| M10 | 10.5 | 20 | 2.0 |
| M12 | 13.0 | 24 | 2.5 |
| M14 | 15.0 | 28 | 2.5 |
| M16 | 17.0 | 30 | 3.0 |
| M18 | 19.0 | 34 | 3.0 |
| M20 | 21.0 | 37 | 3.0 |
| M22 | 23.0 | 39 | 3.0 |
| M24 | 25.0 | 44 | 4.0 |
| M27 | 28.0 | 50 | 4.0 |
| M30 | 31.0 | 56 | 4.0 |
単位 mm。並型（小形）= JIS B 1256 Table 3
風速・動圧・圧力損失 変換EQ-10
風量 ⇄ 風速 ⇄ 断面
矩形 a×b
円形 φ
Q・v・断面のうち2つを入力すると残り1つを算出(最後に変更した2項目を優先)。
変換結果
風量 Q-
風速 v-
断面積-
相当直径 De-
動圧 Pv-
単位摩擦損失 R-
動圧・全圧・静圧
動圧 Pv = ρv²/2-
全圧 Pt = Ps+Pv-
局部損失 ΔP = ζ·Pv-
空気 20℃ ρ=1.2 kg/m³, ν=1.5×10⁻⁵ m²/s。動圧 Pv=ρv²/2、相当直径 De=1.30(ab)^0.625/(a+b)^0.25、摩擦損失はColebrook近似(亜鉛鉄板 ε=0.15mm)。概算用であり最終決定は設計図書による。
連続の式
Q[m³/h] = v[m/s] × A[m²] × 3600
v = Q / (3600·A)
断面積
円形: A = π·(D/2)² 矩形: A = a·b
相当直径 De = 1.30·(a·b)^0.625 / (a+b)^0.25
動圧 Pv = ρv²/2 [Pa] (ρ=1.2)
全圧 Pt = Ps + Pv
局部損失 ΔP = ζ·Pv
摩擦損失 R = f·(ρv²/2)/De [Pa/m]
Q[m³/h] = v[m/s] × A[m²] × 3600
v = Q / (3600·A)
断面積
円形: A = π·(D/2)² 矩形: A = a·b
相当直径 De = 1.30·(a·b)^0.625 / (a+b)^0.25
動圧 Pv = ρv²/2 [Pa] (ρ=1.2)
全圧 Pt = Ps + Pv
局部損失 ΔP = ζ·Pv
摩擦損失 R = f·(ρv²/2)/De [Pa/m]
保温材計算EQ-11
配管
ダクト
推奨保温厚さ 参考（グラスウール 24kg/m³）
配管（公共建築工事標準仕様書 機械設備工事編）
| 呼び径 | 冷水 冷温水 |
温水 給湯 |
蒸気 低圧 |
|---|---|---|---|
| 15〜25A | 30 | 20 | 20 |
| 32〜50A | 40 | 20 | 30 |
| 65〜80A | 40 | 20 | 40 |
| 100〜150A | 40 | 25 | 40 |
| 200A | 40 | 40 | 40 |
| 250〜300A | 50 | 40 | 40 |
ダクト（参考）
| 用途 | 保温厚 |
|---|---|
| 空調（室内・隠ぺい） | 25 mm |
| 外気・屋外・機械室 | 50 mm |
配管厚さは公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）準拠。ダクト欄は実務一般値（規格書では保温材等級・最低厚さの文章規定）。結露計算・施工場所・材料種別により異なる。最終決定は設計図書による。
ラッキング（外装材）参考
| 施工箇所 | 外装仕上げ |
|---|---|
| 屋内隠ぺい部 | アルミガラスクロス貼り |
| 屋内露出部 | カラー亜鉛鉄板ラッキング（t=0.5mm）またはアルミガラスクロス |
| 屋外・機械室露出 | カラー亜鉛鉄板ラッキング（t=0.5〜0.8mm） |
| 小口径配管（屋内） | アルミテープ巻き / ビニールテープ巻き |
| 冷媒管・冷水管（結露注意） | 防湿層（アルミ箔クラフト紙等）＋外装 |
ラッキング材の種別・板厚は施工場所・腐食環境・意匠要件により選定。公共建築工事標準仕様書 第2編 保温・塗装工事を参照のこと。
配管 保温面積: A = π × (d + 2t)/1000 × L × n [m²]
d: 外径[mm] t: 保温厚[mm] L: 長さ[m] n: 本数
配管 保温材体積: V = π/4 × [(d+2t)²－d²]/10⁶ × L × n [m³]
角ダクト 保温面積: A = [2(W+H) + 8t]/1000 × L × n [m²]
W,H: ダクト内寸[mm]（外寸の場合は変換不要）
丸ダクト 保温面積: A = π × (D + 2t)/1000 × L × n [m²]
保温材重量: W = V × ρ [kg] （ρ: 材料密度[kg/m³]）
d: 外径[mm] t: 保温厚[mm] L: 長さ[m] n: 本数
配管 保温材体積: V = π/4 × [(d+2t)²－d²]/10⁶ × L × n [m³]
角ダクト 保温面積: A = [2(W+H) + 8t]/1000 × L × n [m²]
W,H: ダクト内寸[mm]（外寸の場合は変換不要）
丸ダクト 保温面積: A = π × (D + 2t)/1000 × L × n [m²]
保温材重量: W = V × ρ [kg] （ρ: 材料密度[kg/m³]）
電線・ブレーカー選定EQ-12
プリセットから選ぶ（ビル用マルチ室外機）
ビル用マルチエアコン(VRF)の室外機を選定する場合、下の一覧から馬力・機種を選ぶと消費電力(kW)が自動入力されます。単独機器や動力盤で複数電動機をまとめる場合は、下の「単機器/動力盤」タブへ直接進んでください。
ダイキン VRV-A（RXYPシリーズ）出典: CP22187-3（2022年8月）
単機器
動力盤（複数電動機）
電源・機器情報
⚠️ 許容電流は下記「標準布設条件」（布設方式・周囲温度・条数）で変わります。実際の現場条件を必ず入力してください。
変圧器情報 （短絡電流・Iku算出 — 任意） ▼
変圧器容量と%Zを入力すると系統短絡電流IkおよびMCCB必要Icuを算出します。（JEC-2220 簡易法参考）
算出結果
定格電流 Ir—
設計電流—
—
補正後許容電流—
最小断面積（電流）—
最小断面積（電圧降下）—
採用推奨サイズ—
推奨配線仕様例—
配線用遮断器（MCCB）参考—
漏電遮断器（ELB）推奨
—
⚠️ 電線サイズ・遮断器は参考値です。CV 3芯・補正許容電流基準。実際は敷設条件・メーカー仕様を確認し、内線規程 JEAC 8001 で必ず確認してください。
CVケーブル 許容電流 参考表 ⚠️ 概算値・内線規程で要確認
| 断面積 mm² | 許容電流 A (管内・30°C・単管) |
三相200V 目安 kW |
単相200V 目安 kW |
|---|
CV 3芯基準値（管内・40°C・1条）に入力条件で補正した参考値です。布設方式・周囲温度・条数を変えると補正後許容電流が変化します。内線規程 JEAC 8001 の正規表で必ず確認してください。
定格電流（三相）: Ir = P×1000 / (√3 × V × cosφ × η) [A]
定格電流（単相）: Ir = P×1000 / (V × cosφ × η) [A]
設計電流（電動機幹線・内線規程3705節）:
Id = Ir × 1.25（単独電動機）
Id = I_max × 1.25 + ΣI_other（複数電動機の場合）
電圧降下から必要断面積:
三相: A = √3 × ρ × Id × L / (V × ΔV/100) [mm²]
単相: A = 2 × ρ × Id × L / (V × ΔV/100) [mm²]
ρ（銅）= 1/56 ≈ 0.01786 Ω·mm²/m（内線規程 常用温度基準、簡易式係数30.8/35.6と整合）
過電流遮断器（参考）: MCCB ≥ Id、かつ電動機の場合は最大電動機Ir × 3 + ΣIr_other 以下
出典: 内線規程 JEAC 8001（電動機幹線・過電流保護）
定格電流（単相）: Ir = P×1000 / (V × cosφ × η) [A]
設計電流（電動機幹線・内線規程3705節）:
Id = Ir × 1.25（単独電動機）
Id = I_max × 1.25 + ΣI_other（複数電動機の場合）
電圧降下から必要断面積:
三相: A = √3 × ρ × Id × L / (V × ΔV/100) [mm²]
単相: A = 2 × ρ × Id × L / (V × ΔV/100) [mm²]
ρ（銅）= 1/56 ≈ 0.01786 Ω·mm²/m（内線規程 常用温度基準、簡易式係数30.8/35.6と整合）
過電流遮断器（参考）: MCCB ≥ Id、かつ電動機の場合は最大電動機Ir × 3 + ΣIr_other 以下
出典: 内線規程 JEAC 8001（電動機幹線・過電流保護）
動力盤 電源
200V: 内線規程 規約電流テーブルで電流算出。400V: 計算電流（P/√3Vcosφη）を使用（規約電流テーブルは200V専用）。
電動機リスト
名称
kW
始動方式
電流 A
始動条件
直入れ始動の最大電動機（ブレーカーサイズに影響）
SPL↔PWL変換AC-04
SPL → PWL
PWL → SPL
1/1 OCT
SPL → PWL
PWL → SPL
| 63 Hz | 125 | 250 | 500 | 1k | 2k | 4k | 8k |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
変換結果
—dB
入力値—
補正値 (20logr + 11 − 10logQ)—
SPLは「ある距離・ある場所での音の大きさ」、PWLは「音源が放出するエネルギー量」。
点音源 自由音場モデル（ASHRAE）で相互変換します。
点音源 自由音場モデル（ASHRAE）で相互変換します。
点音源 自由音場モデル（ASHRAE Fundamentals 2017）
PWL → SPL: Lp = Lw − 20×log₁₀(r) − 11 + 10×log₁₀(Q) [dB]
SPL → PWL: Lw = Lp + 20×log₁₀(r) + 11 − 10×log₁₀(Q) [dB]
指向係数 Q の目安:
Q=1 : 自由音場（無響室・音響測定の基準条件）
Q=2 : 半自由音場 ← 地面上・屋外設備の標準
PWL → SPL: Lp = Lw − 20×log₁₀(r) − 11 + 10×log₁₀(Q) [dB]
SPL → PWL: Lw = Lp + 20×log₁₀(r) + 11 − 10×log₁₀(Q) [dB]
指向係数 Q の目安:
Q=1 : 自由音場（無響室・音響測定の基準条件）
Q=2 : 半自由音場 ← 地面上・屋外設備の標準
消音チャンバAC-05
内壁に吸音材を施したチャンバを通過させることで、風切り音・機器騒音を減音します。
出口位置・距離・チャンバ容積・吸音材が減音量を決定します（ASHRAE簡易モデル）。
出口位置・距離・チャンバ容積・吸音材が減音量を決定します（ASHRAE簡易モデル）。
出口面積 Se = 0.0600
θ=0°:入口と出口が同軸で正対
θ≈45°:隣接する直交2面に開口(正方形断面の目安)
θ=90°:出口開口面とほぼ平行位置に入口(極端な配置)
θ≈45°:隣接する直交2面に開口(正方形断面の目安)
θ=90°:出口開口面とほぼ平行位置に入口(極端な配置)
減音量 [dB]
| 項目 | 63 | 125 | 250 | 500 | 1k | 2k | 4k | 8k |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 吸音率 α | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 減音量 IL [dB] | — | — | — | — | — | — | — | — |
ASHRAE HVAC Applications 2019 Ch.49 簡易モデル。実際の性能はチャンバ形状・施工方法・開口配置により大きく異なります。メーカーデータとの照合推奨。
消音チャンバ減音量（ASHRAE 2019 Ch.49）
IL = −10×log₁₀ [ Qs×Se×cosθ/(4π×d²) + Se/R ] [dB]
Qs : 入口指向係数 (壁面=2, 天井中央=1)
Se : 出口面積 = w×h [m²]
d : 入口中心→出口中心 距離 [m]
θ : 入口→出口のオフセット角度（cosθ=l/d, l=出口軸方向の距離成分）
R : チャンバ室定数 = S×α/(1−α) [m²]
S : チャンバ内面総面積 − Se [m²]
α : 吸音率（周波数別、下表参照）
直達音項 Qs×Se×cosθ/(4π×d²) ↓ → 距離が長い/角度が大きいほど有利
残響音項 Se/R ↓ → 吸音率が高い（Rが大きい）ほど有利
θ = 出口ダクト軸と入出口中心を結ぶ直線とのなす角。入口〜出口が同軸(正対)なら0°。正方形断面のチャンバで隣接する直交2面に開口がある対称配置ではθ≈45°(cosθ=l/r、lは出口軸方向の距離成分、rは直線距離。対称配置ではl=r×cos45°)。出口開口面とほぼ平行な位置に入口がある極端な配置でθ→90°。cosθ=1固定(旧版)は正対配置のみ有効で、別面配置では減音量を過小評価していました。
IL = −10×log₁₀ [ Qs×Se×cosθ/(4π×d²) + Se/R ] [dB]
Qs : 入口指向係数 (壁面=2, 天井中央=1)
Se : 出口面積 = w×h [m²]
d : 入口中心→出口中心 距離 [m]
θ : 入口→出口のオフセット角度（cosθ=l/d, l=出口軸方向の距離成分）
R : チャンバ室定数 = S×α/(1−α) [m²]
S : チャンバ内面総面積 − Se [m²]
α : 吸音率（周波数別、下表参照）
| 材質 | 63 | 125 | 250 | 500 | 1k | 2k | 4k | 8k |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| グラスウール25mm | 0.03 | 0.12 | 0.45 | 0.75 | 0.85 | 0.85 | 0.80 | 0.70 |
| グラスウール50mm | 0.05 | 0.25 | 0.70 | 0.90 | 0.95 | 0.92 | 0.85 | 0.80 |
| ロックウール50mm | 0.06 | 0.28 | 0.72 | 0.92 | 0.97 | 0.95 | 0.88 | 0.84 |
吸音率α値は代表的なメーカーカタログ・JIS A 1409準拠測定値を参考にした概算値。密度(32k/60k等)・背後空気層により実際の値は変動するため、正確な設計にはメーカーの測定データを使用してください。
直達音項 Qs×Se×cosθ/(4π×d²) ↓ → 距離が長い/角度が大きいほど有利
残響音項 Se/R ↓ → 吸音率が高い（Rが大きい）ほど有利
θ = 出口ダクト軸と入出口中心を結ぶ直線とのなす角。入口〜出口が同軸(正対)なら0°。正方形断面のチャンバで隣接する直交2面に開口がある対称配置ではθ≈45°(cosθ=l/r、lは出口軸方向の距離成分、rは直線距離。対称配置ではl=r×cos45°)。出口開口面とほぼ平行な位置に入口がある極端な配置でθ→90°。cosθ=1固定(旧版)は正対配置のみ有効で、別面配置では減音量を過小評価していました。
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