Plenary
設備手帖 - 空調・衛生設備 計算ツール
ダクトサイズ風量・許容圧損から呼び径・板厚・フランジを算出
換気量計算換気回数法・CO₂基準法・火気使用室・建築基準法から算出
吹出・吸込口グリル・ディフューザーのサイズ選定
空気線図温湿度から比エンタルピー・絶対湿度等を算出
負荷計算簡易熱負荷の概算
水配管管径・摩擦損失・ポンプ揚程・保温厚さ
排水勾配配管長から必要勾配・累積下がりを算出
吊り支持配管・ダクトの支持間隔・振れ止め
屋外騒音距離減衰・回折減衰から受音点レベルを算出
騒音合成複数音源の合成レベルを算出
NC判定オクターブバンドレベルからNC値を判定
鋼材重量形鋼・鋼板の単位重量・断面積を算出
風速・圧力損失風量・風速・断面・動圧を相互変換
単位換算圧力・流量・温度などの単位相互変換
本ツールの計算結果は概算・参考値です。実際の設計・施工にあたっては、最新の法令・規格・設計図書を必ずご確認ください。本ツールの利用により生じたいかなる損害・不利益についても、作成者は一切の責任を負いません。
ダクトサイズ計算HVAC TOOLS 01
等摩擦法
許容風速法
参考サイズ
-mm
風速-
動圧 Pv-
摩擦損失 R-
相当直径 De-
アスペクト比-
基準風量-
必要相当径(計算値)-
候補リスト タップで詳細表示
検討ストック
2案比較
板厚・フランジ(参考)
長辺基準-
推奨板厚-
推奨フランジ工法-
ボルト本数(概算)-
空気 20℃ ρ=1.2 kg/m³, ν=1.5×10⁻⁵ m²/s。亜鉛鉄板 ε=0.15 mm(Colebrook近似)。
出典: ASHRAE Fundamentals / 建築設備設計基準(国土交通省) / JIS A 4010。概算用であり、最終決定は設計図書・法規によること。
出典: ASHRAE Fundamentals / 建築設備設計基準(国土交通省) / JIS A 4010。概算用であり、最終決定は設計図書・法規によること。
用途別 推奨風速 参考
| 用途・部位 | 推奨風速 | 騒音リスク |
|---|---|---|
| 主ダクト（一般空調） | 4〜8 m/s | 8超→要検討 |
| 居室系 主ダクト | 4〜6 m/s | 6超→騒音注意 |
| 分岐ダクト | 3〜5 m/s | — |
| 吹出口手前 | 2〜3 m/s | — |
| 排煙ダクト | 10〜20 m/s | 消防法要考慮 |
| 高速ダクト（省スペース） | 10〜20 m/s | 消音器必須 |
居室・会議室向けは主ダクト6 m/s以下・吹出手前3 m/s以下を目安に。出典: ASHRAE Fundamentals / 建設省設備設計基準
Colebrook-White (Swamee-Jain近似)
1/√f = −2 log(ε/(3.7D) + 2.51/(Re√f))
近似: f = 0.25 / [log(ε/(3.7D) + 5.74/Re⁰·⁹)]²
摩擦損失: R = f·(ρv²/2)/D [Pa/m]
相当径 (ASHRAE式)
De = 1.30·(ab)^0.625 / (a+b)^0.25
等摩擦法: 指定R[Pa/m]を満たす径を二分法で逆算
許容風速法: D = √(4Q/(π·v))
粗さ係数 ε: 亜鉛鉄板0.15mm / ステンレス0.045mm / 塩ビ1.5mm / グラスウール0.9mm / コンクリート3.0mm
フランジボルト本数(概算)
本数 = max(4, 周長 ÷ ピッチ) を切り上げ。四隅は各1本必須。
共板フランジ工法は一般にピッチ150mm以下が目安(工法・メーカー仕様により異なる)。
1/√f = −2 log(ε/(3.7D) + 2.51/(Re√f))
近似: f = 0.25 / [log(ε/(3.7D) + 5.74/Re⁰·⁹)]²
摩擦損失: R = f·(ρv²/2)/D [Pa/m]
相当径 (ASHRAE式)
De = 1.30·(ab)^0.625 / (a+b)^0.25
等摩擦法: 指定R[Pa/m]を満たす径を二分法で逆算
許容風速法: D = √(4Q/(π·v))
粗さ係数 ε: 亜鉛鉄板0.15mm / ステンレス0.045mm / 塩ビ1.5mm / グラスウール0.9mm / コンクリート3.0mm
フランジボルト本数(概算)
本数 = max(4, 周長 ÷ ピッチ) を切り上げ。四隅は各1本必須。
共板フランジ工法は一般にピッチ150mm以下が目安(工法・メーカー仕様により異なる)。
換気量計算HVAC TOOLS 02
換気回数法
CO₂基準法
火気使用室
建築基準法(居室)
容積 V
W×D×H
室容積-
V=40KQ (建基法施行令 第20条の3)
開口比 Aw/Af-
必要開口比(法定)1/20 (5.0%)
必要換気量
-m³/h
--
出典: 建築基準法施行令 第20条の2・3 / ASHRAE Standard 62.1 / 空気調和・衛生工学会(SHASE)。概算用であり、最終決定は建築基準法・消防法・設計図書・機器仕様書によること。
用途別 換気量・法定値 参考
| 用途 | 換気回数目安 | 建基法最低 |
|---|---|---|
| 事務室・一般居室 | 2〜3 回/h | 0.5 回/h |
| 会議室 | 3〜5 回/h | 0.5 回/h |
| 飲食店・レストラン | 6〜10 回/h | — |
| 自動車車庫 | 10〜15 回/h | 15 回/h(消防法) |
| 便所(一般) | 5〜10 回/h | — |
| 厨房(大) | 30〜40 回/h | 火気計算による |
建基法居室最低: N ≧ 0.5 回/h（令第20条の2）。在室密度が高い用途はCO₂基準法(30 m³/h・人)も確認すること。
換気回数法: Q = V × N [m³/h]
建基法居室最低基準: N ≧ 0.5 回/h
CO₂基準法: Q = P × q (q: 用途により異なる。一般事務25〜36、会議室36〜50、ASHRAE 62.1で用途別規定)
※建基法の居室換気量はq固定でなく告示で用途別に規定。上記は概算入力値。
火気使用室: Q = 40KQ_fuel (建基法施行令 第20条の3)
K: 理論廃ガス量 [m³/kWh] 0.93（都市ガス13A、発熱量[kW]入力時） 出典: 昭和45年建設省告示第1826号 別表
建築基準法(居室の自然/機械換気区分)
自然換気: 開口部の有効面積 Aw ≧ 床面積 Af × 1/20(建築基準法第28条・施行令第20条の2)
これを満たさない場合は機械換気設備が必要。最低必要換気量 V=20Af/N
N: 床面積/人 [m²/人](実況による。不明な場合は10として算出)
各算定法の優先関係: 建築基準法・消防法に基づく数値(火気使用室・建築基準法居室)は法的に必須の最低値。換気回数法・CO₂基準法・厨房フードは室内環境(快適性・IAQ)の目安であり、法令値を下回らない範囲で設計値を決定すること。
建基法居室最低基準: N ≧ 0.5 回/h
CO₂基準法: Q = P × q (q: 用途により異なる。一般事務25〜36、会議室36〜50、ASHRAE 62.1で用途別規定)
※建基法の居室換気量はq固定でなく告示で用途別に規定。上記は概算入力値。
火気使用室: Q = 40KQ_fuel (建基法施行令 第20条の3)
K: 理論廃ガス量 [m³/kWh] 0.93（都市ガス13A、発熱量[kW]入力時） 出典: 昭和45年建設省告示第1826号 別表
建築基準法(居室の自然/機械換気区分)
自然換気: 開口部の有効面積 Aw ≧ 床面積 Af × 1/20(建築基準法第28条・施行令第20条の2)
これを満たさない場合は機械換気設備が必要。最低必要換気量 V=20Af/N
N: 床面積/人 [m²/人](実況による。不明な場合は10として算出)
各算定法の優先関係: 建築基準法・消防法に基づく数値(火気使用室・建築基準法居室)は法的に必須の最低値。換気回数法・CO₂基準法・厨房フードは室内環境(快適性・IAQ)の目安であり、法令値を下回らない範囲で設計値を決定すること。
吹出・吸込口計算HVAC TOOLS 03
参考サイズ
-mm
有効面積-
面風速-
開口率-
個数-
必要面積(1個)-
候補リスト タップで詳細表示
必要面積 = Q/(3600×v)、有効面積 = W×H×(開口率/100)。候補は有効面積≥必要面積のもの(50mm刻み)。
出典: 空気調和・衛生工学会(SHASE) / 各メーカーカタログ値。概算用であり、最終決定は機器仕様書によること。
出典: 空気調和・衛生工学会(SHASE) / 各メーカーカタログ値。概算用であり、最終決定は機器仕様書によること。
必要有効面積: A = Q / (3600 × v) [m²]
制気口有効面積: Aeff = W × H × (開口率/100) [m²]
選定条件: Aeff ≥ A
標準開口率・面風速(目安)
VHS=75%/2.5m/s HS=75%/2.0 OAG=35%/2.0
EAG=35%/2.5 RAG=50%/2.0 SEG=35%/7.0
排煙口=90%/8.0 DG=60%/1.0
制気口有効面積: Aeff = W × H × (開口率/100) [m²]
選定条件: Aeff ≥ A
標準開口率・面風速(目安)
VHS=75%/2.5m/s HS=75%/2.0 OAG=35%/2.0
EAG=35%/2.5 RAG=50%/2.0 SEG=35%/7.0
排煙口=90%/8.0 DG=60%/1.0
単位換算HVAC TOOLS 04
圧力
熱量・冷凍能力
風量
温度
長さ
質量
液体流量
熱貫流率 / 熱伝導率
比エンタルピー
1 inch = 25.4 mm / 1 ft = 304.8 mm / 1 lb = 0.4536 kg / 1 GPM = 3.7854 L/min / 1 W/m²K = 0.86 kcal/m²h℃ / 1 W/mK = 0.86 kcal/mh℃ / 1 kJ/kg = 0.2388 kcal/kg
空気線図HVAC TOOLS 05
乾球+相対湿度
乾球+湿球
乾球+露点
空気状態
乾球温度-
湿球温度-
露点温度-
相対湿度-
絶対湿度-
エンタルピー-
比容積-
飽和蒸気圧-
状態点リスト
ASHRAE式(Buck近似)による計算。基準気圧101.325 kPa。概算用。
快適域 参考（ASHRAE 55-2020）
| 条件 | 乾球温度 | 相対湿度 |
|---|---|---|
| 夏期 快適域 | 23〜26 ℃ | 30〜60 % |
| 冬期 快適域 | 20〜23 ℃ | 30〜50 % |
| 一般執務 有効温度域 | 20〜27 ℃ | — |
露点温度がおよそ2℃以下になると結露・カビリスク。絶対湿度の管理（夏:≦12 g/kg' / 冬:≧5 g/kg' 程度）も合わせて確認のこと。
負荷計算(簡易)HVAC TOOLS 06
原単位法
積上げ法
面積 直接
W×D
床面積-
面積 直接
W×D
床面積-
推定熱負荷
-kW
冷凍能力-
推奨馬力-
kcal/h-
単位面積負荷-
内訳
出典: 各空調機メーカー単位熱負荷目安(ダイキン/パナソニック/三菱) / SHASE-S112。馬力換算 1HP≒2.8kW は空調機の呼称馬力（物理馬力0.746kWとは異なる慣用値）。
概算用であり、最終決定は詳細負荷計算(SHASE-S112等)によること。
概算用であり、最終決定は詳細負荷計算(SHASE-S112等)によること。
用途別 概算熱負荷 原単位 参考
| 用途 | 冷房 W/m² | 暖房 W/m² |
|---|---|---|
| 事務室（標準） | 80〜120 | 60〜90 |
| ホテル客室 | 70〜100 | 60〜80 |
| 病院病室 | 80〜120 | 70〜100 |
| 学校教室 | 80〜100 | 70〜90 |
| 店舗・百貨店 | 120〜180 | 80〜120 |
| 飲食店 | 150〜250 | 100〜150 |
| 住宅 | 60〜90 | 50〜80 |
出典: 各空調機メーカー設計資料 / SHASE-S112。照明・OA・在室密度・外皮性能により大きく変動するため、詳細計算に進むこと。
原単位法: 熱負荷[W] = 単位熱負荷[W/m²] × 室面積[m²]
積上げ法: 熱負荷 = 外皮 + 照明 + OA機器 + 人体 + 外気
・外皮/照明/OA = 各原単位[W/m²] × 面積
・人体 = 在室人員 × 1人発熱[W]
・外気負荷[W] = 0.33 × 外気量[m³/h] × Δエンタルピー[kJ/kg]
馬力換算: HP = 熱負荷[kW] / 2.8
冷凍トン: USRT = 熱負荷[kW] / 3.517
積上げ法: 熱負荷 = 外皮 + 照明 + OA機器 + 人体 + 外気
・外皮/照明/OA = 各原単位[W/m²] × 面積
・人体 = 在室人員 × 1人発熱[W]
・外気負荷[W] = 0.33 × 外気量[m³/h] × Δエンタルピー[kJ/kg]
馬力換算: HP = 熱負荷[kW] / 2.8
冷凍トン: USRT = 熱負荷[kW] / 3.517
水配管HVAC TOOLS 07
冷水
温水
流量・参考管径
-
必要流量-
流量(L/min)-
管内流速-
摩擦損失 R-
保温材厚さ(参考)
推奨保温厚さ(グラスウール)-
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)に基づく一般値。実際の厚さは結露計算・施工場所(屋内露出/隠ぺい/屋外等)・保温材の種類により異なるため、最終決定は設計図書によること。
管径候補 タップで詳細表示
ポンプ揚程・動力(概算)
管摩擦損失-
全揚程-
軸動力-
推奨電動機-
水比熱 4.186 kJ/kg·K、密度 1000 kg/m³。摩擦損失目安 300 Pa/m以下（本管基準・SHASE-S206）。Hazen-Williams C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150（新管値。経年劣化・腐食で低下）。
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S206。概算用であり、最終決定は設計図書によること。
出典: 空気調和・衛生工学便覧 / SHASE-S206。概算用であり、最終決定は設計図書によること。
必要流量: Q[L/s] = q[kW] / (c·ρ·Δt) = q / (4.186 × Δt)
管内流速: v = Q / A, A = πd²/4
摩擦損失: ヘーゼン・ウィリアムス式 (C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150)
R = 1.22×10¹⁰ × Q^1.85 / (C^1.85 × d^4.87) [Pa/m]
全揚程: H = (管摩擦×実長×局部係数 + 機器圧損) / (ρg)
軸動力: P[kW] = ρg·Q·H / (η×1000)
管内流速: v = Q / A, A = πd²/4
摩擦損失: ヘーゼン・ウィリアムス式 (C値: SGP=130 / 銅管=140 / ステンレス=130 / VP=150)
R = 1.22×10¹⁰ × Q^1.85 / (C^1.85 × d^4.87) [Pa/m]
全揚程: H = (管摩擦×実長×局部係数 + 機器圧損) / (ρg)
軸動力: P[kW] = ρg·Q·H / (η×1000)
屋外騒音(距離・回折減衰)HVAC TOOLS 08
音源 点音源
オクターブバンド
A特性(一点)
入力値は dB(Z)
入力値は dB(A)
音源パワーレベル Lw-
— m
回折壁(任意)
音源→壁頂 a-
壁頂→受音点 b-
直線距離 d-
行路差 δ-
前川チャート(回折減衰)で算出。受音点距離 r は音源↔受音点の直線距離 d を使用。
受音点レベル
| 音源パワーレベル Lw | - dB |
| 距離減衰 | - dB |
| 回折減衰 | - dB |
| 受音点レベル Lp | -dB(A) |
バンド別結果グラフ
バンド別結果 [dB]
点音源・球面拡散を仮定。Lp = Lw + 10log(Q/(4πr²)) − 回折減衰。
出典: 環境騒音の予測手法(日本音響学会) / 前川チャート。概算用であり、最終決定は実測・詳細予測によること。
出典: 環境騒音の予測手法(日本音響学会) / 前川チャート。概算用であり、最終決定は実測・詳細予測によること。
点音源(●)と音が広がる範囲(破線)。床・壁などの反射面(グレー面)が増えるほど音が狭い範囲に集中し、同じ距離でもレベルが高くなる(Q大)。
環境基準値 参考（環境基本法第16条・環境庁告示第64号）
| 類型 | 主な対象地域 | 昼間 6〜22時 | 夜間 22〜6時 |
|---|---|---|---|
| AA | 療養・福祉施設等の集合地域 | 50 dB | 40 dB |
| A | 専ら住居（低層・中高層住専等） | 55 dB | 45 dB |
| B | 主として住居（住居・近商・準工業等） | 55 dB | 45 dB |
| C | 住居と商業・工業の混在地域 | 60 dB | 50 dB |
道路沿い・幹線道路近接空間は別途特例あり。工業専用地域等は環境基準の設定対象外が多い。環境基準は達成目標であり規制基準とは別。
東京都 騒音規制基準 参考（環境確保条例・日常生活）
| 朝 6〜8時 |
昼 8〜19時 |
夕 19〜23時 |
夜 23〜6時 |
|
|---|---|---|---|---|
| 第1種地域 低層住専・AA地域 |
40 | 45 | 40 | 40 |
| 第2種地域 中高層住専・住居系 |
45 | 50 | 45 | 45 |
| 朝 6〜8時 |
昼 8〜20時 |
夕 20〜23時 |
夜 23〜6時 |
|
|---|---|---|---|---|
| 第3種地域 近商・商業・準工業・工業 |
55 | 60 | 55 | 50 |
| 第4種地域 知事指定商業地域 |
60 | 70 | 60 | 55 |
単位: dB。東京都環境確保条例 条例136条 別表13（日常生活騒音）。環境基準（環境基本法）・工場騒音規制とは別。所管行政庁に確認のこと。
距離減衰(点音源)
Lp = Lw + 10·log₁₀(Q / (4π·r²)) [dB] r = 直線距離 d
Q=1(自由空間)/2(地面上)/4(壁際)/8(隅角)
回折減衰(前川チャート)
a = √(L₁² + (h_w−h₁)²) 音源→壁頂部
b = √(L₂² + (h_w−h₂)²) 壁頂部→受音点
d = √((L₁+L₂)² + (h₂−h₁)²) 直線距離
行路差 δ = a + b − d [m]
フレネル数 N = 2δ / λ (λ=波長=c/f)
N>0: ΔL = 5 + 20·log₁₀(√(2πN) / tanh√(2πN))
最大約24dBで頭打ち
A特性モードは代表周波数500Hz(λ≈0.68m)で回折計算
Lp = Lw + 10·log₁₀(Q / (4π·r²)) [dB] r = 直線距離 d
Q=1(自由空間)/2(地面上)/4(壁際)/8(隅角)
回折減衰(前川チャート)
a = √(L₁² + (h_w−h₁)²) 音源→壁頂部
b = √(L₂² + (h_w−h₂)²) 壁頂部→受音点
d = √((L₁+L₂)² + (h₂−h₁)²) 直線距離
行路差 δ = a + b − d [m]
フレネル数 N = 2δ / λ (λ=波長=c/f)
N>0: ΔL = 5 + 20·log₁₀(√(2πN) / tanh√(2πN))
最大約24dBで頭打ち
A特性モードは代表周波数500Hz(λ≈0.68m)で回折計算
騒音合成HVAC TOOLS 09
単一
オクターブバンド
音源レベル [dB]
同種(全てdB or 全てdB(A))のレベルを合成します。最大20個。
入力値は dB(Z)
入力値は dB(A)
音源(オクターブバンドレベル) [dB]
音源ごとにオクターブバンドレベルを入力すると、帯域ごとにエネルギー合成します(空欄の帯域はその音源を除外)。最大8音源。
合成レベル
-dB
音源数-
最大値-
単純平均-
最大との差-
エネルギー合成: L = 10·log₁₀(Σ 10^(Lᵢ/10))。
同じレベルがn個なら L = L₁ + 10·log₁₀(n)。概算用。
同じレベルがn個なら L = L₁ + 10·log₁₀(n)。概算用。
同レベルn個の加算量(参考)
| 個数 | ×2 | ×3 | ×4 | ×5 | ×10 | ×20 | ×50 | ×100 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 加算量 | +3 | +5 | +6 | +7 | +10 | +13 | +17 | +20 |
騒音の足し算(合成)早見
| レベル差 | 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10〜 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 補正値 | +3 | +2 | +1 | 0 | |||||||
合成値 = 大きい方 + 補正値。例: 60dB+58dB(差2)→ 60+2 = 62dB。差10以上は小さい方を無視できる。
騒音の引き算(暗騒音除去)早見
| レベル差 | 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10〜 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 補正値 | 不能 | −3 | −2 | −1 | 0 | ||||||
対象音 = 合成騒音 − 補正値。レベル差 = 合成騒音 − 暗騒音。差3dB未満は測定不能、10以上は暗騒音の影響を無視できる(JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法による)。
合成後レベルの目安 参考
| 合成レベル目安 | 判断材料 |
|---|---|
| 〜40 dB(A) | 住宅寝室・病院病室 夜間基準以内 |
| 〜45 dB(A) | NC-35〜40相当 / 住居系 昼間基準内 |
| 〜50 dB(A) | NC-40〜45相当 / 事務室許容範囲 |
| 〜55 dB(A) | 住居地域 昼間環境基準上限 |
| 60 dB(A)超 | 商業地域 昼間基準付近・室内では問題 |
NC値との対応はおよそ dB(A) ≈ NC + 6〜8 dB(空調騒音スペクトル目安)。精確な判定はNC判定ツールへ。
騒音のエネルギー合成
L_total = 10·log₁₀(10^(L₁/10) + 10^(L₂/10) + … + 10^(Lₙ/10)) [dB]
同レベルn個の場合
L = L₁ + 10·log₁₀(n)
例: 同じ音源2個 → +3dB、10個 → +10dB
オクターブバンド合成
各帯域(63〜8000Hz)ごとに上式で合成。入力値が「dB(Z)」の場合は帯域別レベルにA補正(63:−26.2 / 125:−16.1 / 250:−8.6 / 500:−3.2 / 1000:0 / 2000:+1.2 / 4000:+1.0 / 8000:−1.1 dB)を加えてからエネルギー合算 → 総合dB(A)。入力値が既に「dB(A)」の場合はA補正を加算せず、そのままエネルギー合算する。
L_total = 10·log₁₀(10^(L₁/10) + 10^(L₂/10) + … + 10^(Lₙ/10)) [dB]
同レベルn個の場合
L = L₁ + 10·log₁₀(n)
例: 同じ音源2個 → +3dB、10個 → +10dB
オクターブバンド合成
各帯域(63〜8000Hz)ごとに上式で合成。入力値が「dB(Z)」の場合は帯域別レベルにA補正(63:−26.2 / 125:−16.1 / 250:−8.6 / 500:−3.2 / 1000:0 / 2000:+1.2 / 4000:+1.0 / 8000:−1.1 dB)を加えてからエネルギー合算 → 総合dB(A)。入力値が既に「dB(A)」の場合はA補正を加算せず、そのままエネルギー合算する。
排水勾配HVAC TOOLS 10
用途別 最小勾配の目安
空調ドレン1/100以上
雑排水・汚水
65A以下1/50
65A以下1/50
雑排水・汚水
75A・100A1/100
75A・100A1/100
雑排水・汚水
125A1/150
125A1/150
雑排水・汚水
150A以上1/200
150A以上1/200
雨水
横走り管1/100標準
横走り管1/100標準
雑排水・汚水の最小勾配はSHASE-S206による横管基準。空調ドレンはメーカー指定があれば優先(指定なき場合は1/100以上推奨)。雨水横走り管は1/100を標準とし、規模・降雨量により別途検討。
必要高低差・支持
-mm
採用勾配-
勾配率-
支持間隔(目安)-
支持点数-
区間別 累積下がり
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編) / SHASE-S 206 (給排水衛生設備基準・同解説) / 各メーカー据付説明書。
排水横管は管内に空気溜まりが生じないよう、終始下り勾配で配管すること。概算用であり、最終決定は据付説明書・設計図書によること。
排水横管は管内に空気溜まりが生じないよう、終始下り勾配で配管すること。概算用であり、最終決定は据付説明書・設計図書によること。
呼び径別 最小勾配（公共建築工事標準仕様書準拠）
| 呼び径 | 最小勾配 | % 換算 | 高低差/10m |
|---|---|---|---|
| 〜65A | 1/50 | 2.00 % | 200 mm |
| 75A・100A | 1/100 | 1.00 % | 100 mm |
| 125A | 1/150 | 0.67 % | 67 mm |
| 150A以上 | 1/200 | 0.50 % | 50 mm |
| 雨水横走り | 1/100 | 1.00 % | 100 mm |
空調ドレンはメーカー指定優先。指定なき場合1/100以上。天井内の有効高さ制限がある場合は配管ルートごとに高低差を必ず確認すること。
必要高低差: 下がり量 = L[m] × (1/n) × 1000 [mm]
用途別 最小勾配(目安)
空調ドレン: メーカー指定があれば優先。指定がない場合は1/100以上を推奨(機内ドレンパンからの取出しは1/50程度の場合あり)。
雑排水・汚水横管(SHASE-S206): 65A以下 1/50(2.0%) / 75A・100A 1/100(1.0%) / 125A 1/150(0.67%) / 150A以上 1/200(0.5%)
雨水横走り管: 1/100を標準とする(規模・地域降雨量により別途検討)。
支持間隔: 1.0〜1.5m(塩ビ管40A以下は1.0m以下、50A以下は1.2m以下が目安)
支持点数 = ⌈L / 支持間隔⌉ + 1(両端含む)
用途別 最小勾配(目安)
空調ドレン: メーカー指定があれば優先。指定がない場合は1/100以上を推奨(機内ドレンパンからの取出しは1/50程度の場合あり)。
雑排水・汚水横管(SHASE-S206): 65A以下 1/50(2.0%) / 75A・100A 1/100(1.0%) / 125A 1/150(0.67%) / 150A以上 1/200(0.5%)
雨水横走り管: 1/100を標準とする(規模・地域降雨量により別途検討)。
支持間隔: 1.0〜1.5m(塩ビ管40A以下は1.0m以下、50A以下は1.2m以下が目安)
支持点数 = ⌈L / 支持間隔⌉ + 1(両端含む)
吊り支持・振れ止めHVAC TOOLS 11
ダクト
配管
吊りボルト 本数・許容荷重
-本
吊りボルト間隔-
1本あたり荷重-
推奨ボルト-
許容荷重-
振れ止め支持(形鋼アングル等)
要否・間隔-
必要箇所数-
出典: 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編) 表2.2.20「配管の支持間隔」/ 2.2.5「ダクトの吊り及び支持」/ SHASE規格。ダクト重量は鋼板+保温で概算8kg/m²。ボルト許容荷重は強度区分4.6・安全率4の目安値。
概算用であり、最終決定は設計図書・メーカー指針によること。
概算用であり、最終決定は設計図書・メーカー指針によること。
耐震設計 重要度係数 参考（建築設備耐震設計・施工指針）
| 用途・条件 | 重要度係数 I |
|---|---|
| 学校・病院・避難所・消防署 | 1.5 |
| 一般事務所・住宅・商業施設 | 1.0 |
水平地震力 = 機器重量 × 設計水平震度（I×k）。振れ止めは特定天井（高さ6m超・面積200m²超等）では別途告示基準を確認のこと。斜め吊り・両端固定が基本。
吊りボルト間隔(公共建築工事標準仕様書)
ダクト: アングル・スライド工法 3,680mm以下 / 共板工法・スパイラル工法 3,000mm以下 / 機械室内・長辺450mm以下 2,000mm以下
配管: 鋼管・SUS鋼管 15A〜50A→2.0m以下、65A以上→3.0m以下 / 冷媒銅管 9.52mm以下→1.5m以下、12.7mm以上→2.0m以下(目安)
振れ止め支持(形鋼)の要否・間隔(目安)
ダクト: 横走り主ダクトは12m以下ごとに振れ止め支持を行うほか、末端部にも設ける。
配管(鋼管・SUS等): 呼び径40以下は不要 / 50A〜150Aは8.0m以下ごと / 200A以上は12.0m以下ごと。
銅管・ビニル管等: 呼び径20以下は不要 / 25A以上は6〜8m以下ごと(口径により増加)。
各階1箇所以上、曲がり・分岐・重量物(電動弁等)の直近にも別途支持を追加する。
1本あたり荷重 = 総荷重 ÷ 吊りボルト本数
吊りボルト本数 = ⌈配管・ダクト長/吊り間隔⌉ + 1
振れ止め箇所数 = ⌈配管・ダクト長/振れ止め間隔⌉ (端数切上げ、最低1箇所)
ボルト許容引張荷重(強度区分4.6・安全率4目安)
W3/8(3分)/M9: 150kgf M10: 200kgf M12: 290kgf M16: 540kgf
ダクト: アングル・スライド工法 3,680mm以下 / 共板工法・スパイラル工法 3,000mm以下 / 機械室内・長辺450mm以下 2,000mm以下
配管: 鋼管・SUS鋼管 15A〜50A→2.0m以下、65A以上→3.0m以下 / 冷媒銅管 9.52mm以下→1.5m以下、12.7mm以上→2.0m以下(目安)
振れ止め支持(形鋼)の要否・間隔(目安)
ダクト: 横走り主ダクトは12m以下ごとに振れ止め支持を行うほか、末端部にも設ける。
配管(鋼管・SUS等): 呼び径40以下は不要 / 50A〜150Aは8.0m以下ごと / 200A以上は12.0m以下ごと。
銅管・ビニル管等: 呼び径20以下は不要 / 25A以上は6〜8m以下ごと(口径により増加)。
各階1箇所以上、曲がり・分岐・重量物(電動弁等)の直近にも別途支持を追加する。
1本あたり荷重 = 総荷重 ÷ 吊りボルト本数
吊りボルト本数 = ⌈配管・ダクト長/吊り間隔⌉ + 1
振れ止め箇所数 = ⌈配管・ダクト長/振れ止め間隔⌉ (端数切上げ、最低1箇所)
ボルト許容引張荷重(強度区分4.6・安全率4目安)
W3/8(3分)/M9: 150kgf M10: 200kgf M12: 290kgf M16: 540kgf
NC判定HVAC TOOLS 12
※dB(Z)・周波数重み付けなし
参考値 dB(A): -
63Hz〜8000Hzの実測値・計画値を入力(空欄のバンドは判定から除外)。
判定結果
-
支配バンド-
バンドにレベルを入力すると判定します。
細線:NC-15〜NC-70基準曲線。●太線:入力レベル。橙線:判定NC曲線。点線:最小可聴値(MAF)。
NC値別 基準レベル表 [dB]
出典: NC(Noise Criteria)曲線 (L.L.Beranek、ANSI/ASA一般値)。
各バンドの値がいずれのNC曲線も超えない最小のNC値を「判定結果」とする。補間値は各バンドの値をNC曲線間で線形補間した参考値(最大バンドを表示)。
各バンドの値がいずれのNC曲線も超えない最小のNC値を「判定結果」とする。補間値は各バンドの値をNC曲線間で線形補間した参考値(最大バンドを表示)。
用途別 推奨NC値 参考表
| 用途 | 推奨NC |
|---|---|
| 放送・コンサートホール | NC-15〜20 |
| 劇場・映画館 | NC-20〜25 |
| 病院 病室 / 住宅 寝室 | NC-25〜30 |
| 図書館・美術館 / ホテル客室 / 学校教室 | NC-30〜35 |
| 会議室 | NC-30〜40 |
| 病院ロビー | NC-35〜40 |
| 事務室 / レストラン | NC-40〜45 |
| 店舗・百貨店 | NC-40〜50 |
| 工場(軽作業) | NC-45〜55 |
出典: ASHRAE Handbook / SHASE-S準拠
鋼材重量計算HVAC TOOLS 13
合計重量
-kg
-
重量はSS400換算(比重7.85 t/m³)、SUS304は比重7.93。出典: JIS G3192(H形鋼・I形鋼・等辺/不等辺山形鋼・溝形鋼) / JIS G3350(リップ溝形鋼) / JIS G3466(角形鋼管) / JIS G3194(平鋼FB)。実際の製品は圧延公差等により数%差が生じる場合がある。プレートは規格厚×幅×長さで算出(めっき重量を含まない)。
風速・動圧・圧力損失 変換HVAC TOOLS 14
風量 ⇄ 風速 ⇄ 断面
矩形 a×b
円形 φ
Q・v・断面のうち2つを入力すると残り1つを算出(最後に変更した2項目を優先)。
変換結果
風量 Q-
風速 v-
断面積-
相当直径 De-
動圧 Pv-
単位摩擦損失 R-
動圧・全圧・静圧
動圧 Pv = ρv²/2-
全圧 Pt = Ps+Pv-
局部損失 ΔP = ζ·Pv-
空気 20℃ ρ=1.2 kg/m³, ν=1.5×10⁻⁵ m²/s。動圧 Pv=ρv²/2、相当直径 De=1.30(ab)^0.625/(a+b)^0.25、摩擦損失はColebrook近似(亜鉛鉄板 ε=0.15mm)。概算用であり最終決定は設計図書による。
連続の式
Q[m³/h] = v[m/s] × A[m²] × 3600
v = Q / (3600·A)
断面積
円形: A = π·(D/2)² 矩形: A = a·b
相当直径 De = 1.30·(a·b)^0.625 / (a+b)^0.25
動圧 Pv = ρv²/2 [Pa] (ρ=1.2)
全圧 Pt = Ps + Pv
局部損失 ΔP = ζ·Pv
摩擦損失 R = f·(ρv²/2)/De [Pa/m]
Q[m³/h] = v[m/s] × A[m²] × 3600
v = Q / (3600·A)
断面積
円形: A = π·(D/2)² 矩形: A = a·b
相当直径 De = 1.30·(a·b)^0.625 / (a+b)^0.25
動圧 Pv = ρv²/2 [Pa] (ρ=1.2)
全圧 Pt = Ps + Pv
局部損失 ΔP = ζ·Pv
摩擦損失 R = f·(ρv²/2)/De [Pa/m]
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